≪ HPP-2000 / ポータブルパワー ≫ 簡単につなげて簡単に持ち運べるオフグリッドポータブル電源。繊細な電子機器・コンピューター・電動工具からヒートポンプの運転まで幅広い不可要求に対応します。

≪ HBB-1000 / バッテリーバンク ≫ その名の通り「電池の銀行」。最大の特徴は電源を投入したまま着脱可能なバッテリーホットスワップ機能。システムを維持したままバッテリー交換が可能です。

瞬停（瞬断）や瞬低（電圧低下）などofficeや工場・医療機関などで発生する電源トラブルの際も「パーソナルエナジー・ポータブルパワー」なら電力を途切れさせることなく『無瞬停（無瞬低）』で電子機器を保護します。

「パーソナルエナジ―・ポータブルパワー」のバッテリーはAGM（アブソード・グラスマット）バッテリーを採用しています。

・ISO9001,14001,45001認証取得
・UL1989（ファイル番号MH14533）UL認定部品
・IATA / ICAO 航空輸送に関する特別規定A67に適合
・欧州航空安全機関 MG改正27により水上輸送の非危険物として分類
・陸上輸送においてアメリカ交通省（Department of Transportation）により「ドライチャージ」49 CFR 171-189 として認定

AGMバッテリーは完全リサイクルが可能、リチウムイオンバッテリーのような廃棄の問題はありません。非常に低い電気抵抗により効率よく電力を供給し、期待寿命も10～12年で設計されています。
元々は航空用途に開発され、安全性、効率、そして耐久性を向上する目的で設計されており、人工衛星や電気自動車（EV）の制御系電源として搭載されています。

ポータブルパワー・バッテリーバンクともに5年間の性能保証が標準装備。万が一の故障の際も回数・金額無制限の無料修理対応を行っております。

多くのオフィスビルや工場などは電気設備を安全に使用することを目的として全館を停電させ電気設備を停止させた状態で電気設備の点検を年に1度以上行います。
これは電気事業法第42条によって一定出力以上の事業用電気工作物を設置する事業者は、電気事業法第42条第1項の規程により、保安規定を定め、それを基に定期的に自主点検をすることが義務付けられています。
保安規定で定められた頻度で実施されるこの停電のことを「法定停電」と呼びます。 特にオフィスなどは24時間稼働しているサーバーやパソコンなどがあり、事前にきちんと準備をしておかないとシステム障害やIT機器故障などの不具合につながります。

官公庁や各事業所などではDX化が盛んに推進されていますが、DX化に伴うネットワークへのリスクヘッジはあまり目を向けられていません。
システムを導入し、ネットワークで利便性が高まり、業務が改善出来てもリスクヘッジが伴わなければ意味がありません。
DXはネットワークへの依存度が必然的に高まるため、その安定性、リスクヘッジが非常に重要なものとなります。

停電から復旧する復電時の電話・インターネット設備の損害は多岐に渡ります。DXは電源トラブルに脆弱で電気が正常に供給されなければ機器の破損や誤作動、データ損失といった危険が高まります。
ONUやルーター類は停電からの復電時に故障しやすく、ネットワークが使用できず営業停止などのリスクが付きまといます。これを防ぐことが出来るのが「パーソナルエナジ―・ポータブルパワー」です。

「パーソナルエナジー・ポータブルパワー」は、中小企業経営強化法における中小企業経営強化税制の先端設備に該当するため、導入費用の即時償却または税額控除を選択適用することが可能となっております。詳細は下記.pdfをご確認下さい。※適用には条件がございます

パーソナルエナジー・ポータブルパワーの優遇税制について