パーソナルエナジーは、常時／非常時の境目を無くし、そもそも「停電」という概念の無い完全に電力を自律化し自給自足する独立電源システムです。太陽光発電などの直流電源や発電機や電力会社などから供給される交流電源、単相・三相などの電源種問わず様々な電源を取り込むことが可能です。HVDC(高圧直流送電)を実現し、また出力も単相二線三線、動力など、必要な電力を必要な量に合わせ設計製造するフルカスタムオフグリッド独立電源システムです。

パーソナルエナジーは「いくら？」で「その電力でどれだけ賄えるか？」という商品ではありません。 必要とされる電力とその量に合わせ、その場で作る電気の調達方法を考え、その種類と量を設計し、最低限必要な蓄電容量と、出力の種類とその量を決めていきます。その為、上記のようなお問い合わせには対応できません。

逆に、「この設備をオフグリッドで最大72時間、充電できる環境下でなくても運用できるような電源がほしい」というようなお問い合わせには迅速に対応いたします。 必要とされる電力の種別は問いません。電灯・動力、単相二線・単相三線、三相すべてに対応可能です。 お問い合わせの際は、より具体的にご検討内容をお伝えいただけますと幸いです。

電力会社の送電・配電系統から独立した電源を持ち、構内電気設備に電力を安定供給するシステムです。 高い電源品質で常時無停電電源化することが可能で、瞬時の停電（瞬停）対策や長時間に渡る停電対策としても有効な技術です。主電源に太陽光発電やガス発電を用いることで、発電機の燃料切れや故障リスクの低減にも効果的です。

ESG経営やGDXとの相性も良く、システム導入後もいつもと変わりなく、普段通りの暮らしや事業を継続することができます。一般家庭はもちろん、BCP対策が求められる様々な事業所での導入事例が増えています。例えば、瞬時の停電もゆるされない医療用コンピューター、検査機器などを動かすために常に必要とされる電力。生産途中で一瞬でも停電になれば大きな損害が発生する自動車部品メーカーの工作機械への電力供給。そして電気的事故では損害が補償されないDX機器を守り、売上も営業機会も守る安心の電力。

Environment（環境）、Social（社会）、Governance（ガバナンス）、企業が社会に負う責任であり、目先の利益や評価だけではなく、環境や社会への配慮、健全な管理体制の構築などによって持続可能な発展を目指すESG経営において、オフグリッド独立電源システムは相性も良く大きな貢献を果たす技術であると言えます。

オフグリッド独立電源システムだからこそ守れる安心が、そこにはあります。

蓄電池には長期間の使用に耐えうる電池寿命が求められます。一般的な蓄電池は、充電から放電の深さ（充放電領域）によって劣化が加速します。パーソナルエナジーは、オリビン型リン酸鉄リチウムイオン電池を採用し、充放電領域0%～100％(※)でサイクル試験を実施。過酷な状況下でも10,000回以上の充放電を実現しました。これにより、放電深度100％による満充電、使い切りが可能となります。独自のBMSにより実現可能となった大きな特長です。

災害時の非常用電源として使用されることが多い蓄電池。だからこそ災害時に強く、二次災害の原因にならない電池を選択する必要があります。パーソナルエナジーが採用しているオリビン型リン酸鉄リチウムイオン電池は、800℃の高温でも酸素の離脱が起きにくく安定した蓄電池です。釘刺し・短絡・圧漬などの過酷な試験においても発火・爆発は起きず安全といえ、だからこそ放電深度100%を実現しています。燃焼試験や浸水試験等、過酷な環境を想定した14種類以上もの試験を実施し安全性に配慮しています。

蓄電池の容量(Ah・セル)の合計が4,800Ah・セル以上となるときは、専用不燃区画に設置する必要があり、「設置届出」を所轄の消防署に提出する必要があります。(火災予防条例準則第11条、13条)蓄電池設備は、消防法上「その使用に際し、火災の発生のおそれのある設備」に位置づけられ、消防法第9条により、火災予防条例にその規制を委託され、条例制定基準である対象火気設備等の位置、構造及び管理並びに対象火気器具等の取扱いに関する条例の制定に関する基準を定める省令により、定格容量と電槽数の積の合計が4800アンペアアワー・セル以上の蓄電池設備を規制の対象としています。

爆発、火災の危険が高い鉛蓄電池やコバルトマンガン系のリチウムイオン電池は、熱暴走を防止するため、蓄電容量の60％程度を目安に使用することから、パーソナルエナジーでは採用しておりません。

パーソナルエナジーが使用するオリビン型リン酸鉄リチウムイオン電池の単電池の体積エネルギー密度が258Wh/l のため、パーソナルエナジーは電気用品安全法で規制される単電池あたりの体積エネルギー密度400Wh/l 以上のものに該当しないため、電気用品安全法対象外です。

※「オフグリッド」および「パーソナルエナジー」は、その技術および製品の開発製造元である、慧通信技術工業株式会社の登録商標です（登録番号：第5748120号）